突然のプロパンガスの値上げに驚いたことはありませんか？
プロパンガス会社から値上げの通知は突然行われます。
この値上げを防ぐことは出来ないのでしょうか？
また、どうして値上げが行われてしまうのでしょうか？
今回はプロパンガスの販売会社が値上げを行う理由と、その通知があった際の対処方法についてなど説明していきます。
【この記事のポイント】
✓ プロパンガスは自由料金制のため、ガス会社が自由に値段を決められる
✓ プロパンガス料金の値上げには不透明な部分があるので注意が必要
✓ プロパンガス料金の値上げが避けられない時の対処法があります
目次
プロパンガスが値上げされる理由
プロパンガスの値上げされるのは、その料金の設定方法にも理由があります。
また、プロパンガス会社は値上げをする場合、その一ヶ月前までに通知し、その理由を説明するように業界内のガイドラインで定められています。
その通知の際によく理由として挙げられるものもご紹介していきます。
プロパンガス料金は自由設定
まず、プロパンガスは都市ガスなどの公共料金とは違って、自由料金制(自由価格)と呼ばれる仕組みになっています。
参考 一般社団法人 北海道LPガス協会 LPガス料金について
そのため、プロパンガスの料金は、販売店がそれぞれの計算方法で料金を設定しています。
つまり、プロパンガスの料金はどこも同じではなく、契約する販売店によってそれぞれで別に設定しているということです。
料金の違いには、プロパンガスの料金だけでなく、提供するサービス・保安対策の違いなどが反映されていることもありますので、よく契約の内容を確認する必要があります。
こういった事情があり、プロパンガスの販売会社は自由に値上げを行うことが出来ます。
プロパンガス会社から説明される値上げの理由
このようにプロパンガスの販売会社が自由に値上げを行える状況にはありますが、値上げを行う際に理由を添えて事前に通知するよう、資源エネルギー庁から指針が通達されています。
ではプロパンガスの値上げが行われている場合、どういった理由で通知されることが多いかご紹介していきたいと思います。
理由1.輸入価格の値上がり
プロパンガスは、多くの割合を海外からの輸入に頼っています。
LPガス(プロパンガス)の輸入、生産事業者等によって構成された団体である日本LPガス協会では輸入の状況を次のように説明をしています。
供給の現状
我が国で使われているLPガスの約75％は海外からの輸入したもので、残りの約25％は原油精製時及び化学製品の生産時に発生する国内生産分です。
(中略)
輸入元の構成は、従来よりサウジアラビアやカタール等の中東地域にその多くを依存していました。
しかし、近年アメリカ産のシェール随伴LPガスの輸入比率が大幅に増加しており、現在では同国が我が国最大のLPガス輸入元となっています。
将来的には、環太平洋域を中心とした新規天然ガスプロジェクトに伴うLPガスの増産体制も見込まれ、調達先の多様化により、更なる安定供給が確立されます。引用 日本LPガス協会 供給の現状より
このように、プロパンガスの4分の3が輸入に頼っており、その輸入のうちの約7割をアメリカからの輸入に頼っている現状があります。
その為、アメリカなどの輸入元諸国からの出荷価格や上がれば上がるほど、プロパンガス料金も上がることになります。
理由2.為替レートが円安になる
1ドルはおおよそ100円前後で推移していますが、社会情勢やさまざまな事情で刻一刻とその値段が変化しています。
例えば、2020年6月の為替レートは1ドル107.76円ですが、2018年の11月の為替レートは113.0円でした。
2018年よりも2020年のほうが、より少ない円で1ドルに換金出来るため、ドルよりも円の方が価値が高まったとして「円高」と呼ばれる状態になっています。
これが逆に「円安」になってしまうと、ドルの方が価値が高い状態になりますので、プロパンガスを輸入するためによりたくさんのお金を支払うことになます。
そのため、為替レートが円安になると、プロパンガスの値段が上がる原因となります。
理由3.需要と供給のバランスで起こる季節変動による値上げ
また、プロパンガスの販売価格は需要が高まる秋から冬にかけて上がり、春先から夏にかけて下がる傾向があります。
寒い時期は産出量に比べて消費量が増えるため、欲しい人が多くなります。つまり需要が高い状態です。
そのため、冬場は輸入価格そのものが高めになる傾向にあります。
こうした季節変動を考慮し、検針票の内訳に原料調整や原材料調整費などの項目が入っている場合もあります。
以上の3点が大まかな値上げの理由です。
値上げの理由は本当に正当か
ここまでで値上げの理由は大きく3つあると説明してきました。
しかし、これらを理由に値上げすることは本当に正当でしょうか。
実は、プロパンガス料金の設定は以前からその不透明性が指摘されており、行政も業界に働きかけを行なってきています。
経済産業省 資源エネルギー庁では、2017年にその料金の不透明さなどを指摘し、取引適正化ガイドラインを制定しました。
ガイドライン制定にあたり、以下のような指摘を行なっています。
○ LPガスは、全国総世帯の約４割（約2,400万世帯）の家庭用燃料として利用されるなど、国民生活を支える重要なエネルギーであり、また、災害時には被災地を支える「最後の砦」となる重要な役割を担っている。
○ LPガスの輸入価格や国内卸売価格が下落する中、小売価格も下落傾向にあるが、その下落幅は輸入価格や卸売価格と比べて小さく、消費者からはLPガス料金は高止まっているとの指摘。
○ 電力の小売事業が平成２８年４月から自由化され、都市ガスの小売事業も平成２９年４月から自由化される予定。今後、消費者は自らが使用するエネルギーの供給事業者を、価格やサービス内容等を比較して自由に選択することになり、家庭用エネルギーは垣根を越えた競争が激化する見込み。
○ こうした中、消費者から様々な場において、LPガス料金の不透明性や取引方法に対する問題点が指摘されている。
○ 今後ともLPガスが消費者から選択されるエネルギーとなるためには、消費者からの問題点の指摘に真摯に対応することが必要不可欠。
(中略)
○平成２７年度に、全国のLPガス協会に設置されているお客様相談所に寄せられた相談件数は４，７５５件（前年度に比べて３６１件減少）。
○相談内容としては、『保安』に関するものが最も多く１，２０４件（前年度比１０２件増加）、次いで『その他』が１，１６６件（前年度比５６件増加）、『LPガスの価格』が１，１５４件（前年度に比べて２２０件減少）、となっている。
○『LPガスの価格』の具体的な相談内容としては、料金制度や地域の平均価格、料金改定に関するものが多い。
このように、生活基盤を担う重要なエネルギーでありながら、その価格の設定には透明性が欠けていること、消費者もその不信感を感じていることを指摘しました。
プロパンガス料金の値上げの不透明な点
プロパンガス料金が不透明だと指摘される理由はどこにあるのでしょうか？
理由1.輸入価格と卸売価格が大きく下がっているにも関わらず、小売価格が下がらない
上記の取引適正化ガイドラインの中でも指摘されていることですが、輸入価格に運賃などを加えた価格である「CIF」は2014年の高値を最後に価格は低下し、一定の低い水準を保ったままとなっています。
例えば下の表は、過去5年間の輸入価格、卸売価格、小売価格の1㎥あたりの平均の値段です。
| 輸入(CIF)価格（円／㎥） | 卸売価格（円／㎥） | 小売価格（円／㎥） | |
|---|---|---|---|
| 2015年 | 120.4 | 248.0 | 778.6 |
| 2016年 | 83.4 | 216.0 | 756.9 |
| 2017年 | 113.9 | 244.6 | 760.0 |
| 2018年 | 133.6 | 266.7 | 772.0 |
| 2019年 | 104.3 | 248.1 | 777.2 |
これを見ると、輸入価格の変動に卸売・小売の価格が比例していることがわかります。
輸入価格があがれば、卸売業者や小売業者がプロパンガスを購入する際にかかるコストも当然高くなるので、その分の値上げが行われるのはごく自然な動きです。
なお、小売価格には消費税が含まれているため、2019年は増税したことに留意する必要があります。
一見値上がりしているように見える2019年の小売価格ですが、消費税抜きで見るとわずかに値下がりしています。
しかし、全体として輸入価格や卸売価格が値下がりした価格に比べても、小売価格は値下がりしていないことがわかります。
このように、小売価格だけがなかなか価格が下がらず、場合によっては逆に値上がりしているケースもあります。
輸入価格は季節変動によって一時的な値上がりがありますが、全体としては減少傾向です。
つまり、「値上げ理由1.」で説明した輸入価格の値上がりは事実とは異なっており、正当な理由とは言えないという事がわかります。
理由2.為替レートは輸入価格に反映されている
値上がりする理由2.で為替レートが円安になることによっての値上がりがあると記載しましたが、上記した輸入価格に運賃などを加えた価格「CIF」は為替レートも踏まえた価格です。
為替レートによって値上がりすることはありますが、2014年の高値以降、CIFの値段が大きく上がることはありません。
そのため、為替レートを理由に値上げすることも十分に正当な理由とは言えないでしょう。
以上の2点がプロパンガス料金の値上げが不透明だと指摘されている点です。
季節変動は継続してありますが、年間を通して値上げしていくほど大きな影響は与えていません。
このような状況がありますので、もし2014年から数年たった後にも値上げの通知をされたご経験の有る方は、やはり不審に感じられることと思います。
プロパンガス料金が値上げされる本当の理由
このように、一般的に通知されている理由はあまり適当ではないことがお分かり頂けると思います。
それではプロパンガス料金が値上げされる本当の理由はなにが考えられるでしょうか。
値上げされる理由は様々ですが、例えば
- 人件費が高くなっているのを補うため
- 赤字が続いており、それを改善するため
- プロパンガスの利用者が減って売上が下がっている
などの企業経営的な理由が多くを占めていると考えられます。
そのため、経営状況の良いプロパンガス会社を乗り換えることで、より安価でサポート体制の良いプロパンガス会社へと乗り換えることも可能です。
他にもあるプロパンガス料金の問題点
ここ数年間の輸入価格や為替レートを理由とする値上げは少し透明性に欠けるという点をご説明しましたが、その他にもプロパンガス料金には不透明な点があります。
経済産業省 資源エネルギー庁が定めた「液化石油ガス(プロパンガス)の小売営業における取引適正化指針」では「液化石油ガス販売事業者が取り組むべき事項」として以下のような点を挙げています。
液化石油ガス販売事業者が取り組むべき事項
（１）標準的な料金メニュー等の公表
液化石油ガス販売事業者は、一般消費者等が料金水準の適切性を判断しやすくなるよう、自社の標準的な料金メニュー（例えば、液化石油ガスの一定使用量ごとに発生する料金や使用量に係わらず発生する基本的な料金等）及び一般消費者等による平均的な使用量に応じた月額料金例（以下「標準的な料金メニュー等」という。）を公表する必要がある。公表にあたっては、戸建住宅と集合住宅で標準的な料金メニューが異なる場合はそれぞれの標準的な料金メニューを公表する必要があり、従量単価がそれぞれで異なる場合は、消費者等からの照会に対し、適切に回答する必要がある。
標準的な料金メニュー等の公表は、不特定多数の一般消費者等が自由に閲覧できるよう、自社のホームページを有する者は当該ホームページに、それ以外の者は店頭の見えやすい場所に掲示するなどの方法により行う必要がある。
また、実際には適用されていない料金メニューを、標準的な料金メニュー等として公表した場合には、不当景品類及び不当表示防止法（景品表示法）で禁じている不当表示となるおそれがあることに留意が必要である。
なお、標準的な料金メニュー等の公表に取り組んでいる液化石油ガス販売事業者は、一般消費者等が安心して液化石油ガス販売事業者を選択できる環境の整備に貢献しているものと認められる。(中略)
（３）料金を変更する際の一般消費者等に対する事前通知
液化石油ガス販売事業者は、一般消費者等と締結した液化石油ガス販売契約に基づく液化石油ガスの販売価格を変更する場合には、原則として変更後の販売価格の適用が開始される日の１か月前まで（販売価格を引き下げる場合及びあらかじめ一般消費者等との間で液化石油ガスの使用量に応じて発生する料金を液化石油ガスの輸入価格等の変動に応じて変更する旨の契約を締結し当該契約に基づいて当該料金を変更する場合には、遅くとも変更後の販売価格の適用が開始される日の前まで）に、一般消費者等に対して、検針票又は請求書等に変更後の販売価格及び変更する理由を記載して通知するか、検針票又は請求書等に変更後の販売価格及び変更する理由を記載した書面を添付して通知する必要がある。なお、一般消費者等に対し変更後の販売価格及び変更の理由を通知する際には、変更前の販売価格と変更後の販売価格が比較できるよう、例えば、変更前の販売価格と変更後の販売価格の両方を記載する、変更後の販売価格を記載し変更前の販売価格と比べて「○○円の値上げ」又は「○○円の値下げ」と記載するなどした上で、変更後の販売価格の文字を変更前の販売価格の文字や周囲の文字よりも大きくするか、変更後の販売価格の文字の色を変更前の販売価格の文字の色や周囲の文字と異なる色にするなどして、一般消費者等が変更後の販売価格を容易に判別できるよう記載する必要がある。
これまでプロパンガスの販売事業者は
- 標準な料金を分かりやすく公表すること
- プロパンガス料金を変更する場合には1ヶ月以上前に通知すること
の2点が十分に達成できていなかったため、不透明であると資源エネルギー庁から指摘を受けました。
標準料金は公表していない事業者も
この指針が定められた後、実際にプロパンガスの販売事業者は料金を公表したのでしょうか？
これも資源エネルギー庁が2018年3月に調査を行なっています。
全国のプロパンガス販売事業者として対象となった18,589件に対して調査票を送り、約65％にあたる12,191件から有効な回答が得られたとしています。
その結果は以下の通りでした。
| 件数 | 全体(18589件)中の割合 | |
| ホームページと店頭で料金を公表している事業者 | 257件 | 1.4% |
| ホームページのみで料金を公表している事業者 | 609件 | 3.3% |
| 店頭でのみ料金を公表している事業者 | 8,348件 | 45% |
| 料金を公表している事業者(3つの合計) | 9,214件 | 50% |
| 料金を公表していない事業者 | 2977件 | 16% |
| 有効な回答をしていない事業者 | 6398件 | 34% |
| 公表していない事業者＋回答していない事業者 | 9375件 | 50% |
参考 LPガス販売事業者によるLPガス料金の公表状況調査の結果について
上記の調査結果から確実に公表している事業者は2018年の時点ではまだ半数程度、16％は公表をしておらず、34％は公表しているかどうかがわからない状況です。
ガイドラインで明記されていてもまだ業界全体が基準を達成できていない状況です。
値上げの1ヶ月以上前の通知もどこまで遵守されているか、不透明な部分がありますので、注意が必要です。
これは経済産業省からの指針であるため違反した場合にも事業者に罰則はありません。
しかし、経済産業省は「今後も取引適正化ガイドラインが遵守されず、一般消費者等から苦情・相談が引き続き寄せられるような場合は、更なる措置を検討する」としています。
参考 液石法省令等の一部改正、取引適正化ガイドラインに係るＱ＆Ａ
きちんとガイドラインに従った優良なプロパンガス会社を利用したいものですね。
適正な値上げかどうかを判断する方法
プロパンガス会社から値上げの通知をされた場合、その値上げが適正な範囲の値上げなのかどうか、調べるにはどうしたら良いでしょうか？
住んでいる地域の平均価格を確認する
まず、お住まいの地域のプロパンガス料金の平均価格を確認されることがおすすめです。
地域ごとの平均的な販売価格は経済産業省の関係団体である石油情報センターが発表しています。
これはプロパンガス販売店に聞き取り調査を行い、各地域・各都道府県ごとに平均データを出している数値ですので、お住まいの地域のプロパンガス価格のおおよその相場をチェックすることが可能です。
ここで調べてみて、もし平均価格よりも高いということであれば、それはあまり適正な値上げだと言えない可能性があります。
通知された値上げの理由を調べる
値上げが通知された場合、基本的にはその値上げの理由も合わせて通知されます。
その理由が正しいかどうか、調べてみると良いでしょう。
例えば
- 輸入価格の値上がり、為替レート(円安)に伴う値上がり
という理由であったとするなら、日本LPガス協会の公表している最新のデータから、その理由が適正かどうか調べることが出来ます。
値上げの説明として合理性に欠ける理由を通知している場合、あまり適正な値上げとは言えない可能性があります。
値上げは拒否はできるのか
もし正当な値上げでないと判断した場合、プロパンガス料金の値上げは拒否出来るのでしょうか。
実は、基本的には難しいのが現状です。
なぜなら、プロパンガス料金は自由料金制なので、販売店ごとに自由に料金を設定できてしまうためです。
しかし、プロパンガス料金の値上げ理由が正当でないと判断した場合は諦めずにプロパンガス販売会社に直訴してみましょう。
平均価格や輸入価格の情報と照らし合わせて交渉すれば、うまく行けば、値上げを取りやめてくれる場合もあります。
プロパンガス料金の交渉がうまくいかなかった場合の対処法
ここまで、プロパンガス料金の値上げに交渉してみましょう、と説明してきました。
しかし、必ずプロパンガス会社が料金交渉に応じてくれるわけではありません。
やむなく値上げとなってしまう場合が多いと思います。
そういった場合はどうしたら良いでしょうか？
ぜひ思い切ってプロパンガス販売店の切り替えを検討してみることをおすすめします。
持ち家で一軒家の方、もしくは自分の店舗をお持ちの方であれば、ご自身で自由にプロパンガス販売店を選ぶ、変更するということが可能です。
プロパンガス料金の値上げが1か月前に通知することと定められた理由には、消費者がこういった判断が出来る余裕が持てるようにするためです。
前述したとおり、プロパンガス料金の値上げの多くが経営的な理由であることが多いのが現状です。
プロパンガス会社の乗り換えを行うことで、もっと経営状態もよく、優良なプロパンガス会社でより低価格で高品質なサポートを受けられる場合もあります。
なお、マンション・アパートなどにお住まいの場合は、ご自身でプロパンガスの契約先を変えることはできません。
まずは大家さんや管理会社の許可が必要ですのでぜひ相談してみてください。
まちガスでは、信頼できるガス会社をご紹介しています。
もし値上げの通知が来て困った場合は、ぜひ気軽にご相談ください。
まとめ
いかがでしたか？
プロパンガス会社からの突然の値上げがあって不安になられることもあるかもしれません。
しかし今回ご紹介した内容をもとに地域の平均価格を調べたり、交渉したりすることで、料金を据え置いてくれる場合もあるでしょう。
もしそれが出来なくても、プロパンガス会社を乗り換えることで元々の価格よりも安価になる場合もあります。
プロパンガス会社からの値上げの通知があっても落ち着いて冷静に対応されることが大切です。
もし値上げが通知されてしまった、もっと優良なプロパンガス会社を探したいということでしたら、ぜひまちガスにお任せください。
まちガスにご相談いただければ、優良なプロパンガス会社をご紹介致します。
ぜひ気軽にお問い合わせください。
